安全性の判断指標
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指標

5段階の判断

◎:非常に良い
○:良い
△:普通
×:悪い
××:非常に悪い

× ××
自己資本比率(%)=100×株主資本/総資産
金融機関以外の会社の場合
60以上 50〜60 30〜50 10〜30 10未満
自己資本比率(%) 
金融機関の場合
12以上 8〜12 4〜8 2〜4 2未満
流動比率(%)=100×流動資産/流動負債
200以上 150〜200 130〜150 100〜130 100未満
負債流動資産比率(%)=100×流動資産/負債
150以上 120〜150 100〜120 80〜100 80未満
債務償還年数(年)=有利子負債/営業C F
有利子負債=短期借入金+全ての長期借入金+全ての社債
3以下 3〜5 5〜10 10〜15 15以上
指標の解説

自己資本比率(%)=100×株主資本/総資産

(1)意味と重要性

自己資本比率とは、総資産に占める株主資本(=総資産−負債=返済しなくても良い資産)の割合です。高ければ高いほど、安全であるといえます。自己資本比率のもう一つ重要な考え方として、

株主資本=総資産のうち株主の持ち分となる資産
負債  =総資産のうち債権者の持ち分となる資産

でありますので、自己資本比率は株主による会社の資産の支配力を現しているといえます。

会社の資産の支配力 = 会社の支配力

と考えられますので、自己資本比率が50%未満である会社は、株主による支配力よりも債権者による支配力が強いので、株主のための会社というよりは債権者のための会社という側面が強くなっているといえます。

なので、自己資本比率が50%未満である会社は、株主の顔色をうかがいながら経営するというよりも、債権者の顔色をうかがいながら経営することになりやすいです。何故ならば、このような会社の場合、債権者が負債の返済を要求すると、たちどころに資金繰りに困ることになりやすいからです。

以上から、初心者の場合は自己資本比率が50%以上の会社に投資した方が良いです。

(2)金融機関の特殊性

金融機関(銀行、証券会社、保険会社など)は、その事業の性質上、非常に多額のお金を他者から借りることになるので非常に自己資本比率が低くなります。(ほとんどが20%未満)

しかしながら、金融機関は非常に多くの現金や現金と等価である有価証券を保有しているので、預金者などがたくさん預金を解約しない限り倒産する可能性としては普通の会社よりもかなり低いです。

したがって、金融機関だけは自己資本比率の解釈を特別なルールに基づいて安全性を判断する必要性があります。それで、法律によって

国内営業のみの銀行は自己資本比率が4%以上が必要
海外に営業拠点を持っている銀行は自己資本比率が8%以上が必要

というルールがあります。つまり、基本的に金融機関は8%以上が安全だと世界的には考えられているということです。

流動比率(%)=100×流動資産/流動負債

流動資産 = 1年以内に現金化できる資産
流動負債 = 1年以内に返済する必要がある負債

であるので、流動比率は100%以上あることが絶対必要となります。それで、日本の会社の流動比率は、一般的には130〜150%程度で、健全と言われるのは150%以上、理想とされるのが200%以上です。

負債流動資産比率(%)=100×流動資産/負債

会社を解散、清算したときに、資産を売却したりして株主に実際に返還されるであろう金額を解散価値(清算価値)といいます。この解散価値の近似式は、バリュー投資家で有名なグレアム氏によれば以下の式であらわされると考えました。

解散価値 = 流動資産 − 負債

この解散価値が0以上となるためには、流動資産が負債よりも大きくなければなりません。なので、負債流動資産比率は100%以上であることが望ましいです。また、負債流動資産比率が100%以上あるなら、負債を全て支払う能力が高いとも考えられます。

債務償還年数(年)=有利子負債/営業C F

有利子負債を営業C Fで返済するのに何年かかるかというのが債務償還年数です。一般的に5年以下なら健全であるといわれています。



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