キャッシュフロー計算書
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キャッシュフロー計算書について

キャッシュフロー(Cash Flow:C F)とは、現金収支のことです。

キャッシュフロー = 現金収入 − 現金支出

営業活動、投資活動、財務活動の3つによる現金収支に分類して示されたものがキャッシュフロー計算書です。

キャッシュフロー計算書
項目 内容 金額
営業活動による
キャッシュフローの小計
事業活動による現金収支
営業活動による
キャッシュフロー
事業活動による現金収支
−税金+その他収入と支出
投資活動による
キャッシュフロー
設備投資や金融関係の投資
などによる現金収支
財務活動による
キャッシュフロー
借金による資金調達やその支払い
配当金の支払い、増資による資金調達
などによる現金収支
現金及び現金同等物
に係る換算差額
外貨建ての現金及び現金同等物
の為替相場の変動による評価差額
現金及び現金同等物
の増加額(減少額)
現金収支の合計額 F=B+C+D+E
現金及び現金同等物
の期首残高
期首の現金額
現金及び現金同等物
の期末残高
期末の現金額 H=G+F
キャッシュに該当するもの

貸借対照表の現金及び預金とキャッシュフローのキャッシュは必ずしも一致しません。

貸借対照表の現金及び預金 ≒ キャッシュフローのキャッシュ

その理由は、定義が少し違うからです。

貸借対照表の現金及び預金
= 現金+当座預金+普通預金+定期預金など

キャッシュフローのキャッシュ
= 現金+当座預金+普通預金+3ヶ月以内に現金化できる定期預金と
譲渡性預金、コマーシャル・ペーパーなど

キャッシュフローの個々の項目について

■営業活動によるキャッシュフロー(営業C F)

企業の事業活動による現金収支のことです。損益計算書で言えば、営業利益までの項目に関する資金の流れです。貸借対照表で言えば、有価証券以外の流動資産と流動負債の営業債務である買掛金、支払手形の項目に関する資金の流れです。

(1)営業損益計算の対象となった取引に関する現金収支
= 営業C Fの小計まで

(2)投資C F、財務C Fに分類されない現金収支
= 営業C Fの小計から営業C Fまで

投資C F、財務C Fに記載される内容が限定的であるためにそれらに該当しないものが営業C Fに記載されることになり、その結果、営業活動とは基本的に関係ないものが含まれています。

営業C F 例
営業収入
原材料又は商品の仕入支出
人件費支出
その他の営業支出
小計
利息及び配当金の受取額
利息の支払額
損害賠償金の支払額
法人税等の支払額
営業活動によるC F

■投資活動によるキャッシュフロー(投資C F)

設備投資や有価証券などの金融関係の投資に関する現金収支のことです。貸借対照表で言えば、流動資産の有価証券と固定資産の項目に関する資金の流れです。

(1)有形・無形固定資産の売買による現金収支

(2)有価証券・投資有価証券の売買による現金収支

(3)資金を貸し付けたり回収することによる現金収支

(4)投資有価証券以外の投資その他の資産に関する現金収支

投資C F 例
有価証券の取得による支出
有価証券の売却による収入
有形固定資産の取得による支出
有形固定資産の売却による収入
投資有価証券の取得による支出
投資有価証券の売却による収入
貸付けによる支出
貸付金の回収による収入
投資活動によるC F

■財務活動によるキャッシュフロー(財務C F)

金融機関からの借入金や社債による資金調達やその支払い、配当金の支払い、増資による資金調達などによる現金収支のことです。貸借対照表で言えば、売上債務(支払手形、買掛金など)以外の負債と資本(純資産)の項目に関する資金の流れです。

(1)借入金、社債といった借金に関係する現金収支

(2)株式発行による現金収支

(3)配当金に支払い

財務C F 例
短期借入れによる収入
短期借入金の返済による支出
長期借入れによる収入
長期借入金の返済による支出
社債の発行による収入
社債の償還による支出
株式の発行による収入
自己株式の取得による支出
配当金の支払額
財務活動によるC F
営業キャッシュフローの作成方法には2種類ある

■直接法

収入ならプラス、支出ならマイナスとしてキャッシュフローを計算する方法です。特徴として、個々の収支がわかりかつ非常に理解しやすいです。ただし、キャッシュフローと損益計算書、貸借対照表との関係がわからず企業分析には利用しづらいです。

直接法の営業C F = 現金収入 − 現金支出

■間接法

損益計算書の税引前当期純利益を出発点にして、収益として計上されていても実際にキャッシュが増えてないならマイナスしたり、費用として計上されていても実際にキャッシュが減ってないならプラスしたりして営業キャッシュフローを計算する方法です。

特徴として、個々の収支がわからずかつ、非常に理解しづらいです。ただし、キャッシュフローと損益計算書、貸借対照表との関係がわかりやすく企業分析には利用しやすいです。

間接法の営業C F
= 収入 − 支出
=( 収益+A−B )−( 費用+C−D )
=( 収益−費用 )+(A−B−C+D)
= 利益 +A−B−C+D

A:キャッシュは増えているが収益になっていないもの
(売掛金などの売上債権の回収=減少など)

B:キャッシュが増えてないなくても収益になっているもの
(売掛金などの売上債権の増大など)

C:キャッシュは減っているが費用になっていないもの
(買掛金などの仕入債務の支払=減少など)

D:キャッシュは減っていないが費用になっているもの
(買掛金などの仕入債務の増大など)


直接法の営業C F 間接法の営業C F
営業収入
原材料又は商品の仕入支出
人件費支出
その他の営業支出
税引前当期純利益
減価償却費
貸倒引当金の増加額
受取利息及び受取配当金
支払利息
為替差損
有形固定資産売却益
損害賠償損失
売上債権の増加額
棚卸資産の減少額
仕入債務の減少額
小計
利息及び配当金の受取額
利息の支払額
損害賠償金の支払額
法人税等の支払額
営業活動によるC F

小計以下は直接法と間接法とでどちらも同じになります。

■採用されいている方法

間接法によって記述されているのがほとんどです。

営業キャッシュフローの間接法による作成方法

■貸借対照表を用いた基本計算

利益というのは以下の関係式が成立しています。

利益 = 資産の増減 − 負債の増減(=純資産の増減)

< 証明 >
資本 = 資産 − 負債
利益 = 期末資本 − 期首資本
=( 期末資産 − 期末負債 )−( 期首資産 − 期首負債 )
=( 期末資産 − 期首資産 )−( 期末負債 − 期首負債 )
= 資産の増減 − 負債の増減

資産の増減 = 期末資産 − 期首資産( >0なら増大、<0なら減少)
負債の増減 = 期末負債 − 期首負債( >0なら増大、<0なら減少)

資産の増減 = 現金収支(C F) + 現金以外の資産の増減

なので現金収支(キャッシュフロー=C F)は以下のようになります。

C F = 利益 − 現金以外の資産の増減 + 負債の増減

したがって、キャッシュフローを出すためには

現金以外の資産が増大するとマイナスし減少するとプラスする
負債が増大するとプラスし減少するとマイナスする

ことになります。

■営業C Fの小計までの計算方法

全ての現金以外の資産の増減と負債の増減を利益からマイナスしたり、プラスしたりするとそれはそのまま全てのキャッシュフローとなります。

なので営業C Fを出すためには、税引前当期純利益から営業C Fに関係しない利益はマイナスし、営業利益からそれに関係する現金以外の資産の増減と負債の増減をプラス、マイナスする必要があります。

税引前当期純利益
= 営業利益+(営業外収益−営業外費用)+(特別利益−特別損失)

営業利益 = 税引前当期純利益 
− {(営業外収益−営業外費用)+(特別利益−特別損失)}

営業C F(小計まで)
= 営業利益
− 営業利益に該当する(現金以外の資産の増減 − 負債の増減)

= {税引前当期純利益 −{(営業収益−営業外費用)+(特別利益−特別損失)}} − 営業利益に該当する(現金以外の資産の増減 − 負債の増減)

上の式から以下のことがわかります。

(1)営業C Fにおいて○○の増加額、減少額を足したり引いたりしてるのは、営業利益に該当する現金以外の資産の増減と負債の増減に相当するからです。例外として減価償却費があり、これは固定資産の減少額です。

(2)営業C Fにおいて収益と費用を足したり引いたりしてるのは、営業収益、営業外費用、特別利益、特別損失に相当するからです。



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