損益ルール
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損益ルールの理論

損益ルールとは、トータルの運用成績をプラスにするためには、損切り割合と利益確定割合をどれぐらいにしなければならないかというルールです。

運用成績 = 損失倍率 × 利益倍率 > 1 (プラスとなる条件)

損失割合 = (損失倍率−1)×100
利益率  = (利益倍率−1)×100


■損益ルールの基本式(損益が0となるための式)

(1)前提

@勝率が5割であること
A常に全投資金を投資すること
B税金、売買手数料を考慮しない

(2)式

r:利益を確定するときの割合、または稼いだときの平均利益率
y:損切りするときの割合、または損失するときの平均損失率

(1+r/100)×(1−y/100)=1 (損益が0となる条件)

r=y/(1−y/100) ・・・@
y=r/(r+1/100) ・・・A

(3)解説

損切りルールにおいて損切り割合を決めると、自動的に稼いだときにどれぐらいの利益を出さないといけなくなるかが@式によって決まってきます。

@式の意味するところは、例えば損切りルールを50%とすると、@式から稼ぐときの利益が100%となり、つまり株が2倍にならないと収支が0にならないということです。

具体的に見ていけば、100円の資金が半分の50円になったら、稼ぐ時には2倍の100円にしないと収支が0にならないということです。

損切り割合が少なければ少ないほど、稼ぐ時の利益も少なくて済むことになります。一方、利益を確定する割合をあらかじめ決めている場合は、最大でも稼げる利益率がその割合となるので、A式より自動的に損切り割合の最大値が決まってくるということです。

ただしこの式は、税金については考慮していないので、実際は稼ぐときはよりもっと稼がないと元に戻りません。


■利益の出る損益ルール

(1)前提

@勝率が5割であること
A常に全投資金を投資すること

(2)式

r=2y/(1−y/100) ・・・B

(3)解説

B式を満たすように売買できたならば、勝率が5割で税金と売買手数料を取られてもなお利益が出るようになります。したがって、基本的にはB式を満たすように損益ルールを定めるのが良いです。

(4)具体的な計算例

勝率5割、売買回数2回の利益の出る損益ルールによる運用成績
平均損失割合(%)
or 損切り割合(%)
平均利益率(%)
or 利益確定割合(%)
運用成績(倍率)
(税金を考慮)
4 8.3 1.024
7 15 1.042
10 22.2 1.06
20 50 1.12
50 200 1.3

■現実的な損益ルール

(1)前提

@常に全投資金を投資すること
A税金は源泉徴収されるとする
B売買手数料を考慮しない

(2)式

z:売買単位期間(1回の投資期間)
T:売買期間(株式投資する期間)
r:売買単位期間zの間における稼いだときの平均利益率か利益確定利益率
y:売買単位期間zの間における平均損失率か損切りするときの割合
p:1回の株式売買で稼げる確率
w:売買期間Tにおける運用成績
tax:税率

w={(1+(r/100)×(1−tax))^(T/z×p)}×{(1−(y/100))^(T/z ×(1−p))}

(3)解説

様々な勝率、1回の投資期間を考慮して、同一期間内の運用成績を比較できる式です。この計算式でシミュレーションすると、短期間であるほど損切り割合は低くした方が良いという結論が導かれます。

(4)具体的な計算例

1年間の理論的な運用成績(源泉徴収バージョン)
1回の
売買期間(日)
売買回数 平均利益率
(%)
平均損失率
(%)
稼げる確率
(%)
運用成績
(倍)
1 365 3
4
5
3 50 0.29
1.2
4.9
7 52 7
10
13
7 50 0.62
1.12
1.98
30 12 10
15
20
10 50 0.84
1.05
1.3
90 4 10
20
30
10 50 0.94
1.09
1.25
180 2 20
30
40
15 50 0.98
1.05
1.12
365 1 30
40
50
20 50 0.99
1.02
1.06
損益ルールの検証の重要性

損切りルールと同様に、いくら理論的にどうのこうの考えたところで実際に適用して運用してみた場合、どれだけ有効なのかどうかがわからなければ意味がないです。したがって、損益ルールをシステムトレードで用いる検証ソフトで検証する必要があります。

この検証ソフトは、過去10年以上、数千銘柄に対してテクニカル売買ルールを適用して売買すると、どのような結果になったかがわかるという非常に素晴らしいソフトです。

検証ソフトを用いれば、自分の投資法においては損益ルールはどれぐらいが有効なのか、あるいは有効でないのかをしっかりとチェックすることが可能となります。なので、損益ルールの有効性を検証ソフトでしっかりと検証した方が良いです。



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