株式市場の性質と株価の動き
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株価は将来の業績にもとづいて動く

株式市場、株価は、基本的に1〜2年先程度までの将来の業績を先取りして変動するという性質があります。なので、例えば日経平均株価が下落してくるとその約1年後には、実際に景気が悪くなって全体の業績も悪くなることが多いです。

つまり、過去や現在の業績がよくても1〜2年先の業績が悪くなるだろうと予想されたら、現在の業績に関係なく株価は下落します。逆に過去や現在の業績が悪くても、1〜2年先の業績が良くなるだろうと予想されたら現在の業績に関係なく株価は上昇します。

ということは、急激に成長している企業の株の場合、1〜2年先の業績が現在の業績よりも急激に成長していると予想されるから、成長企業の株は一般的に現在の業績から判断すると高い株価水準にあります。

とはいっても、もし株価が3〜5年先、果ては10年先の企業業績を先取りして高騰している場合は、間違いなくバブルであり急落する可能性が高いです。

実際に、ネットバブルのときのネット株は、予想される将来の巨大な市場規模から劇的な急成長を期待されて、5年先の業績に基づいて判断しても考えられないような株価をつけ、10年以上先の業績を先取りしたような異常な株価の高騰がありました。

しかしながらその後、ネットバブルははじけて、せいぜい1〜2年先程度までの業績に基づく適正株価までネット株は急落することになりました。

以上のように、過去のデータ分析から言えるのは、株価は1〜2年先程度までの将来の業績を先取りして動くのが妥当な株価水準と言えます。別の言い方をすれば「株式市場は1〜2年先程度までの業績しか先取りできない」ということです。

つまり、例えば1〜2年先に業績が悪くなると予想されても、3〜5年先には業績が再び良くなるから株価は下がらなくても良いというわけにはいかないというのが株式市場の性質なのです。

繰り返しになりますが株は、現在の資産、業績にもとづいて買われるのではなく将来の資産、業績にもとづいて買われるのです。

適正株価と株価の値動き

1〜2年先(当期か来期)の業績にもとづいて、PER(=株価/(純利益/総発行株数))が10〜20倍にある株価が基本的な適性株価と言われています。

しかしながら、株価の短期的な動きは、業績などの財務諸表によらず、需給の関係(心理的要因)により上下変動し、ときには適正株価よりも高い株価をつけたり安い株価をつけることがあります。

このような需給の関係(心理的要因)による株価の上下変動を分析する手法がテクニカル分析で、株価、時間、出来高、信用残のデータに基づいて株価の動きを予想するものです。すなわち、テクニカル分析による投資は、短期的な投資に向いているということです。

だが、中長期的には、株価は業績などの財務諸表に基づいた適正な値になります。例えるならば、確率統計的に理論的に予想される確率(株価)がありますが、試行回数(日数)が少ないとその予想値からはずれた動きをしますが、試行回数(日数)が多くなるとその予想値に収束していくのと同じことです。

このような業績などの財務諸表による分析手法がファンダメンタルズ分析で、このファンダメンタルズ分析による投資は、中長期的な投資に向いているということです。

株式市場、株価の周期性、景気

株式市場、株価には周期性があり、上昇と下降を繰り返します。なので、株価は波のような形をしています。


長期的な上昇相場(好景気)は2〜5年程度続き、長期的な下降相場(不景気)は1〜3年程度続きます。


結果として、株価の1つの波(上昇と下降)の周期(期間)は、約3〜8年ぐらいとなります。誰でも稼ぎやすいのは上昇相場であり、誰でも損しやすいのは下降相場です。

■景気の動向

先にあげた理由から、できることならば誰しも上昇相場(好景気)か下降相場(不景気)であるかをできるだけ早めに判断する方法がないかと探しており、様々な数値に基づく分析手法を考えています。一般的によく使われる方法が、以下にあげるような経済指標にもとづく方法であり、参考にしてもらえればと思います。

【参考サイト】
CI一致指数
CI先行指数
景気動向指数
鉱工業指数
国内経済指標一覧
各種指標

■景気の動向に関する問題点

(1)予測するのは難しい

経済の専門家ですら将来の景気の動向を予測するのは難しいです。その的中率は50%に満たない程度で、まして一般人でしかない我々には、景気の動向を予測するのはほとんど不可能です。実際に、世界的に著名な投資家ですらも景気の動向を予測するのは不可能と言い切っています。

なので、我々がするべきことは、予測することではなく、できるだけ早く現在の景気の動向を認識することだと思います。

(2)景気の動向と個々の株価の動きは必ずしも一致しない

景気が悪くなるといっても、個々の株価は必ず下がるとはかぎらずむしろ上昇する株もあります。景気が良くなるといっても、個々の株価は必ず上がるとはかぎらず下落する株もあります。したがって、最も重視されるべきは個々の株の業績、財務状況であり景気の動向ではありません。

(1)と(2)より、景気の動向について詳しく分析したり考えるよりも景気の動向など無視して、個々の株の業績、財務状況について詳しく分析することの方が重要と考える投資家もおられます。



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